The Economistが見た＃KooToo
この4月からThe Economistの定期購読を始めました！自分の勉強のために和訳した記事をNoteに公開しているのですが、ついでにブログも始めます☆
ブログ最初の記事はごく軽めのこちら↓
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（原題）
Heels at high water
Japanese women rebel against painful dress codes
Some employers care more about how they look than how they feel
（和訳）
働く日本人女性がヒール規定に反発：女性の苦痛より見栄えを優先する経営者
2020年4月8日
石川優実さんは葬儀場の係員として８時間勤務をしていたとき、いつもヒールを履いていた。雇い主に強く言われたからだ。足の指から血が出た。「なんで足怪我しながら仕事しなきゃいけないんだろう、男の人はぺたんこぐつなのに」と発信したツイートは急上昇した。
これに勇気づけられた彼女は「雇用主が女性にハイヒールを履かせることの禁止を求める要望書」に18,800人の署名を集め、昨年6月に政府に提出した。そして#KuTooキャンペーンの顔となった。このネーミングは、#MeToo運動にちなんで、「靴」と「苦痛」をひっかけたものだ。
ある調査によると、仕事をしている日本人女性の6割以上が、仕事中にヒールを履かされたり、同僚がヒールを強制されていると回答している。高島屋の女性スタッフが店内を巡回するときは5cmヒールを履かなければならない。元防衛大臣の稲田朋美は、寄港したアメリカの空母の甲板ですらヒールを履かねばと感じていた。
日本企業のドレスコードは厳しいものが多い。「印象が良くない」ことを理由に女性のメガネ着用を禁止しているところもある（男性には禁止していない）。コンタクトレンズに違和感を感じる人にとっては特に、これは納得がいかないルールだ。「女性は、たとえ痛みを伴っても、ドレスコードに従えと言われてきました」と石川さんは言う。日本の上司は年配の男性が多く、往々にして女性の部下に「我慢」を求める。
政府はこの要望書に取り合わなかった。昨年、石川さんの要望書を受け取った元労働相は、職場でハイヒールを履くことは「必要かつ適切」だと主張している。今までのところ、要望書自体への公式な回答はない。職場での男女平等を測るThe Economist誌の「ガラスの天井指数」では、日本の順位は先進国29カ国中で下から数えて2番目だ。
しかし、日本の企業はゆっくりとではあるが#KuTooに反応している。3月下旬、日本航空は女性客室乗務員のヒール規定を撤廃し、スカートの代わりにパンツの着用も選択可とした。大手携帯電話会社3社はいずれもヒールに関するルールを緩和している。石川さんは現在、靴メーカーと協力してヒールのないおしゃれな靴を開発中だ。石川さんは「社会は変化しています」「私たちを無視することはできません」と言う。
靴についての無意味なルールの消滅は近いかもしれない。
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（所感）
今回のThe Economistはここがスゴい：
和訳中に下線を引いたところの原文は、それぞれ上から
The government has dug in its heels.
Pointless rules about footwear may soon be given the boot.
になってるんです！
dig in one's heels：妥協を拒む；頑なに自分の意見に固執する
give the boot to ：（話）お払い箱にする
ってことで、ヒール（heels）というトピックにひっかけての、靴関連の表現の巧みさ！The Economist、さすがだわ。
ちなみに最新号（2020年4月11日）のLeaders記事はNoteにあるので、そちらもよかったら読んでみてくださいね↓
それではまた。
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